プロミスで50万円以上借りたい時に知っておくべき3つのポイント
皆さんそれぞれ、お金を借りようと思うときに「これくらいの額が借りられたらいいんだけど」と思う額、すなわち「希望額」があるかと思います。
その額はそれこそ人それぞれ、本当に必要な額以上は希望しないという方もいれば、念のためにと本当に借りたい額+10万円を希望額とする方、とりあえず借りられる分だけ借りたいという方もいるでしょう。
プロミスのような消費者金融からお金を借りる場合、そのひとつのボーダーとなるのは「50万円」です。
50万円以下なのか、それとも50万円超を希望するのか…そこで借りられるかどうかの難易度は変わる、といっても過言ではないんです。
なぜこの額がボーダーラインとなっているのでしょうか?
希望額が「50万円以下」と「50万円超」で大きく変わる!?
なぜボーダーラインが50万円となっているのか。その理由は貸付条件にあります。
プロミスの貸付条件は
- 年齢が20歳~69歳
- 本人に安定した収入がある(パート・アルバイト可)
と非常にシンプルなものです。
しかし借入希望額が50万円を超える場合、さらに
- 年収が150万円を超えていること
- 収入証明書類を提出出来ること
- 50万円以上(超)を貸せる信用があること
という3つの条件がプラスされる…といっても過言ではないんです!
それぞれどういうことなのか、1つずつ詳しくみていきたいと思います。
条件1:年収が150万円を超えていること
最初の条件は「年収が150万円を超えていること」です。
もしかしたらこの条件を見て、「プロミスの貸付条件に年収の制限はなかったはずだけど?」と思った方もいると思います。
確かにそれは正解で、プロミスの貸付条件には「年収○万円以上の方しかお金を貸しません」といった文言はありません。
…が、それはわざわざプロミスの貸付条件の中に入れるまでもなく、「法律で決まっている」ことだとしたらどうでしょうか。
プロミスなどの消費者金融に適用される「貸金業法」
プロミスなどの消費者金融や、他にはクレジットカード会社などに適用される法律は「貸金業法」と言います。基本的には「貸金業者」に対する法律と思ってもらえればOKです(消費者金融はお金を貸す業務をしている「貸金業者」に該当します)。
貸金業法の中に、耳や目にしたことがある方も多いでしょう「総量規制」があります。
総量規制とは、利用者がお金を借りすぎてしまい返済にこまることがないよう、貸金業者に対してお金を貸す上限額を法律で制限してしまうというもの。
具体的にどれくらいまで借りられるのかと言いますと、「年収の3分の1」までです。
しかもそれは1社につきの額ではなく、貸金業者からの借入額を合計した額になります。
この「総量規制」があることを理解できたら、条件のひとつに「年収」が入ってくることに納得出来るかと思います。
なぜなら、50万円を借りようと思ったら年収はその3倍、つまり150万円は必要になるからです。
ただし年収150万円だと借りられないケースの方が多い
条件としては年収150万円あればいいのですが、実際150万円で50万円まで借りようとするのは非常に難しいです。
なぜなら50万円借りた時点で総量規制の上限になってしまい、融通がききにくくなるからという点と、返済の余裕のために総量規制の上限ギリギリまで貸すケースは非常に少ないという点からです。
なので、安心して・安定して50万円を借りたいと思うのであれば、年収はその4倍…200万円はあったほうがいいでしょう。
条件2:収入証明書類を提出出来ること
続いての条件は「収入証明書類を提出出来ること」です。これは3つの条件のうち一番簡単な条件だと言えます。
この条件も総量規制と同様、貸金業法で決められていることです。
2つのどちらかに該当した場合、書類の提出が必要
収入証明書類の提出は、以下のどちらかに該当した際に提出する必要があります。
- プロミスの利用限度額が50万円を超える場合
- プロミスの利用限度額と他の貸金業者からの借入額の合計が100万円を超える場合
契約後でなく、審査の中で提出を要求されることもありますので、「希望する利用限度額が50万円を超えるとき」と考えておいていいでしょう。
ここで、「50万円を超える場合であれば、50万円を希望しているときはいらないのではないか」と考える方もいると思います。
確かに不要とされることもあるかもしれませんが、希望額が20万円や30万円という場合に比べると提出を求められる可能性はかなり高いため、用意しておくにこしたことはありません。
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プロミスが対応している収入証明書類は4種類
プロミスが提出してもらいたい収入証明書類は4種類あり、いずれか自分の好きなもので構いません。
当然ながら直近のものに限り、詳細にも記載していますが対応していない年度のものは無効となり、受け付けてもらえませんのでご注意を。
一番簡単なのは給与明細書かなと思います。
名称 | 詳細 |
---|---|
源泉徴収票 | 提出日が 1月1日~2月末日:証明する年度が前々年度以降のもの 3月1日~12月31日:証明する年度が前年度のもの |
確定申告書 | 証明年度が前年分のもの (提出日が1月1日~3月31日であれば前々年分でも可) |
税額通知書 所得(課税)証明書 |
所得(課税)証明書は「収入額」と「所得額」の記載要 提出日が 1月1日~6月30日:証明する年度が前々年度以降のもの 7月1日~12月31日:証明する年度が前年度のもの |
給与明細書 | 直近1年間に 賞与がない:直近2ヶ月分 賞与がある:直近2ヶ月分+1年分の賞与明細書 |
提出は
- WEBアップロード
- Eメール
- スマホアプリ
- FAX
- 郵送
- 来店
とかなりの選択肢がありますから、自分に合った方法を選ぶといいでしょう。
条件3:50万円以上を貸せる信用があるかどうか
3つ目の条件は、実は一番難しい条件だと思います。
なぜなら、年収は数字として出ますのでクリアできているかどうかが明確ですし、収入証明書類は必要な書類をいずれかの方法で提出すればいいだけだからです。
しかしこの3つ目の条件はデータも関係してくるものの、「信用」という見えないものがキーになってきます。
なので、「こうすれば必ずクリア出来る」といった明確な数字などがありません。
…が、ここをクリアしないとお金を借りることが出来ないのも、また事実なんです。
消費者金融における「信用」とは?
住宅ローンや車のローンはそれぞれ「土地や住宅」あるいは「車」といった担保や、返済できなかった時に代わりに返済してもらう保証人(連帯保証人)用意し、お金を借ります。
銀行などが査定した額にもとづいてお金を貸しているわけですから、返済できなかったらその担保を売ればいい、あるいは保証人に返済してもらえばいいということになり、お金を貸す側のリスクを最小限にしている金融商品だと言えます。
対してプロミスなどのカードローンは「信用貸し」といい、担保も保証人もいりません。
その代わりに「信用」が必要になります。目に見えない、非常に難しいもの…ですよね。
消費者金融など、お金を貸している側にとっての信用は「返済できるか」です。
いくら年収が少なくても、きちんと毎月返済できるであろうという信頼を勝ち得ていれば、お金を借りることは十分に可能なんですね。
どこで「信用」を見ている?
となると、その「信用」をどこで見ているのか?は気になるところですよね。
これは「個人信用情報機関」という、日本に3つある機関に保管・管理されている「信用情報」を見ています。
信用情報とは一言で言うと難しいのですが、いうなれば「その人のお金の借り方や使い方の一部がわかる情報」です。
- クレジットカードの与信額はいくらか
- 住宅ローンはいくらで、毎月いくら返済していて、返済期間はどれくらいか
- クレジットカードの利用情報(支払い情報)
- カードローンの利用状況(限度額・返済額・返済期間など)
- 延滞・自己破産などの状況
これらを見て、「他のカードローンなどで借入をしていないか(している場合延滞などをしていないか)」「クレジットカードの支払いはきちんと出来ているか」など、「お金を貸してもきちんと毎月返済できそうか」をチェックするというわけです。
その結果お金を貸しても大丈夫、となれば、現在の(他社などからの)借入状況や年収などを踏まえて利用限度額を算出していく…という流れになります。
信用情報に延滞の文字があるなど「返済をきちんと出来なさそうな情報」がある場合は、お金を借りることが出来ても限度額は少なくなったり、審査に否決することになるでしょう。
信用に問題なくても50万円借りられるかはまた別
また、信用情報に問題がなくても50万円が借りられるかはまた別です。
このあたりはプロミスの審査基準などによって具体的にどうすれば確実に借りられるのか…というのがわからないからです。
ただ、利用を続けていれば限度額が増額出来るチャンスもありますので、絶対に50万円以上借りる!と考えている方は増額を検討してみてもいいでしょう。
50万円は意外と大きな壁!?条件を満たせるよう努力が必要かも
50万円を借りる、というのは結構簡単なイメージを持っていたけれど、こう見るとそうでもない…と感じた方もいるのではないでしょうか。
特に新規の場合、年収が高くても利用限度額は50万円に満たなかったなんてこともよくあります。
収入証明書類を提出しなければならないのは50万円超の場合ではありますが、そこにごく近いラインということで、審査する側も慎重になる部分はあるのだと思います。
とはいえ、プロミスから50万円を借りるのであればなにはなくとも年収が150万円を超えていなければなりません。
まずここがクリアできていないとお話にならないので、条件を満たしていない方はまずそこを努力する必要があるでしょう。
信用情報に関しては自分で閲覧することも出来ます(手数料1000円ほど)ので、個人信用情報機関のホームページなどから閲覧の申し込みをしてみてもいいと思います。
人によっては努力が必要かもしれませんが、自分の信用が認められると気持ちがいいものです。
これだけの限度額が必要という方は、条件を整えてチャレンジしてみてはいかがでしょうか?